日本での学歴信仰はなくなるのか!?学歴詐称や差別など、学歴が日本にもたらす影響とは

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かつての日本はいい大学に入れば輝かしい未来が約束されていました。

時代は流れ、「大学全入時代」に突入した今、高学歴にもかかわらず就職できないという「高学歴ワーキングプア」という存在がいるのをご存知でしょうか?

今回は、昨今の日本における「学歴」のもたらす意味とは何なのかについて解説します。

 

 


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学歴がもたらす日本の就職状況

 

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日本の社会において古くから尊重されている風潮が学歴です。

ある一定のラインを境に、それ以上の大学出身者は極めて就職や社会のコミュニティにおいて優遇されがちです。

しかしながら、高学歴が故に就職できないという何とも皮肉な状況や、

部下に高学歴出身者がいて指示を伝えにくいといった、高学歴ハラスメントなどといった問題が起こっているのも現状です。

 

2015年の大学院生の就職率はおよそ50%で、毎年5,000人余りの人がフリーターになるそうです。

この理由としてはいくつか挙げられますが、大きなものとして、企業側の求める人材と大学側が育てる人材とのミスマッチにあります。

 

近年、数多くの大学が大学院を設置し、広く研究の幅が広がり学問の道を極めることができるようになった反面、

企業側は専門知識を持った院卒生よりも、若くてエネルギーに満ち溢れた学部卒の学生を優先して採用する傾向にあります。

その結果、研究職にもつけずに就職もできない院卒生が世に溢れるという、悲惨な事態に陥ってしまったのです。

 

 

学歴は役に立たない!?

 

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そもそも学歴採用という何とも超合理的な採用の方法の起源は1960年代までに遡ります。

この時代は、大卒者が極端に少なかった時代であり、企業側はある一定の水準を設け、

特定の大学にのみ応募をかけ採用するという、実質的には指定校採用のような形式が取られていました。

 

一方で、現代では大学全入時代に突入し、企業側も新入社員を公募するうようになり、昔に比べれば拓けてきているのです。

ひと昔前は受験戦争を勝ち残り、就職後に知識や技術を機械のようにひたすら吸収するだけでよかったのですが、

昨今は、受験戦争に『勝ち抜く力=仕事できる力』にはならなくってきています。

企業側も「学歴不問」という文言を謳っていて、2016年には企業側が重要視する項目では学歴は10位と下位にランクインしています。

学歴や資格の有無、TOEICなどのスコアなど、目先の指標だけでは企業側は判断できなくなってきており

昨今では卒業論文や卒業制作のみで判断する企業や、約20種類の選考方法からその人にあったやり方を選択してる企業、

また、麻雀などの娯楽を通じて人間性を見抜くといったユニークな採用方法を取り入れている企業も珍しくありません。

企業側は、単に”優秀”というだけでなく、意欲を持って継続的に働き続けられる若い人材を求めているため、

今後学歴は就職するにあたり、一切役に立たなくなる可能性が出てくるのです。

 

 

 

学歴は合格歴であり育ちの良さを表す指標

 

 

一般的な4年制の大学に入学し卒業するとなると、一人あたりおよそ1千万前後の費用がかかると言われています。

これは学費や入学金、在学中の生活費や家賃を含めての金額ですが、ほとんどの家庭ではこのような大金を用意するのはまず難しいと思います。

いい大学に入るにはいい高校に入り予備校に通います。いい高校に入るためにはいい中学校・小学校に入ります。

これは、日本の学歴信仰が先行するが故に起こりうる負のスパイラルで、これらを遂行しようと思えば膨大な額のお金が発生するのです。

 

言い換えると、資産のある家庭では子供にこのような環境を与えてあげることがで可能なため、

学歴自体が偏差値の高低を表すのではなく、親から与えられた環境や資産を反映する指標になっているのです。

 

 

本来”学歴”とは、大学入学後に何の単位をどれだけ取得し、しっかりと学問に取り組み、知見と良識を深め勉強したかによって定められますが、

普段我々が使う”学歴”は、〇〇大卒などという単なる大学の’’合格歴’’を表しているだけなのです。

この”合格歴”という概念が幅を利かせている今の日本の現状では、大学の質と目先の指標にとらわれない我々の偏見や差別思考を徹底的に排除しなければなりません

学歴”が日本にもたらす影響はまだまだ計り知れないのです。

 


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